自家焙煎カフェは軽飲食？それとも重飲食？

: C+ONE編集部

世界中で愛飲されているコーヒーですが、最近では健康やダイエットにもよいとますます注目されてきております。こういったコーヒーブームを受けて自家焙煎カフェをオープンしようという人も少なくありません。店舗を開業しようと物件探しをすると、目に留まるのが「軽飲食」や「重飲食」といった言葉。では、「自家焙煎カフェ」は、どちらになるのでしょうか？

一応、「軽飲食」「重飲食」というワードをご存知の方なら、パっと聞くと、「カフェだったら軽飲食だよね」と単純に思われるかもですが、果たしてそれで大丈夫でしょうか？
賃貸店舗の中でよく出てくる「軽飲食」「重飲食」といった言葉が、この「自家焙煎カフェ」を説明することで、わかりやすく理解できると思いますので、今回は、賃貸店舗で「自家焙煎カフェ」を借りることができる賃貸店舗とはどのようなものか？を通じて、ご説明してまいります。

重飲食と軽飲食の違いについて

店舗物件の物件概要書などを見ると、「重飲食不可」といった注意書きを見るかと思います。

しかしながら実は「重飲食」や「軽飲食」といった言葉には明確な定義はありません。

実際に自分が考えている店舗がどちらにあたるかは、物件のオーナーに確認する必要がありますが、下記のような分け方で分けられていることが多いようです。

重飲食とは

重飲食とは厨房があり、たくさんの油や火を使い、調理をする際に臭いや煙が出やすい業種のことを言います。そのため大掛かりな排気設備や高機能な排水設備、大きなダクトや業務用の大きなコンロやオーブンといった本格的な設備が必要になってきます。

「焼肉」「焼き鳥」「ラーメン」「中華料理」「カレー」「鉄板焼き・お好み焼き」などをイメージして頂くとよいでしょう。しかしながら物件によっては、「イタリアン」や「居酒屋」「多国籍料理」「お寿司」「うどん・そば」といった調理する飲食全般を「重飲食」とする場合もあるので注意が必要です。

軽飲食とは

一方、軽飲食は本格的な調理を行わず、調理をする際に臭いや煙が出にくい業種のことを言います。家庭にあるのと同じくらいのレベルの調理器具や一般的な排気設備や給排水設備があれば機能することが出来る飲食業種となります。

例えばサンドウィッチやスイーツなどの温めたり切ったりするだけで提供できるような食品を扱うカフェやバー、スナックがこれにあたります。

重飲食NGの理由

それではなぜ「重飲食不可」となる物件があるのでしょうか。

それにはいくつかの理由があります。

＜貸主による意向＞

物件オーナーは下記のような点を懸念して重飲食をNGとすることが多いようです。

煙やにおいの問題で入居者や近隣とトラブルになるのを避けたいから　
照明ネオンといった過剰な装飾や、騒音などで周辺への環境問題が発生しそうだから
物件の躯体や外観が痛むのを避けたいから

＜建物の仕様や設備による問題＞

もう一つは物件そのものの仕様上、もしくは設備の問題で重飲食が不可能な場合です。

上述したように、重飲食を扱うには大掛かりな給排水設備、排気設備、十分なガスや電気等の容量が必要です。そういった設備がそもそも提供できないような造りになっているという可能性があります。

自家焙煎カフェは重飲食？軽飲食？

「重飲食」と「軽飲食」について理解したところで、改めて「自家焙煎カフェ」について考えていきたいと思います。「カフェ」とつくので「軽飲食」かと思われがちですが、自家焙煎カフェは実は「重飲食」に含まれることが多いです。

それは「焙煎」するのに必要な焙煎機が関係していきます。焙煎をする際にかなりの煙が出るため焙煎機を導入するには排気設備（ダクト等）と十分な電力が供給できる電源を前提としていたりするからです。

一方で、従来型の煙が大量に出る焙煎機を置くなら「重飲食可」の物件でないと難しいけれど、こういう新しい煙の少ない全自動のオール電化型の焙煎機であれば、「重飲食不可」で「軽飲食可」までの物件でも、自家焙煎カフェの出店を大家さんから了承して頂けるかもしれません。

https://baisenki.com/spec

いずれにせよ、導入する際には設置するための条件をメーカーに確認してみるのがよいでしょう。

（本ページで掲載した全自動焙煎機「NOVA MARKⅡ」の画像は「ダイイチデンシ株式会社」様からのご提供です。）

物件を選ぶ際に重要な点

いかがでしたでしょうか。自分のお店を持ちたいという人が気に入った物件を見つけたとき、その物件が「重飲食不可」となっていても貸主との話し合いや工夫次第で開業することが出来る可能性もあります。逆に「軽飲食」だと思っていた業種が、貸主としてはNGの場合もあります。大切なのは「重飲食」や「軽飲食」といった言葉に捉われずに、仲介業者に相談・確認してみることですね。

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